ビザサポートのあるアメリカ求人を見つける方法

私が海外駐在の求人で転職する際に実践した2つのことと狙い目の業界

現在シンガポール駐在の私ですが、2年前に海外で働くという目標達成のために、海外駐在員求人を探して駐在員採用で転職しました。

 

特に、下記について意識したことで、上手く希望の駐在求人が見つかったと感じています。

 

  • 大手企業の駐在求人を狙う
  • 駐在求人の転職実績の多いエージェントを利用する

 

上記を徹底したことで、駐在希望者が少ない企業が募集している「海外駐在求人」を見つけて、希望に近い駐在求人で上手く転職できたと感じています。

 

※海外駐在員求人が多い転職エージェントについて

 

駐在求人は、企業の公式採用ページなどではなく、転職エージェント経由で「非公開求人」として募集されるので、私も転職エージェントを利用しました。

 

その中でも「駐在員求人紹介が多い」「駐在求人での転職サポート」も充実しているエージェントとして、私が利用して現在の駐在求人で転職したのが、下記のDODAでした。

 

>>DODAエージェント公式サイト(登録1分、履歴書不要)

 

海外志向の登録者が多いため日系企業の「駐在員求人」が集まりやすく、大手の中では一番確実に駐在員求人を閲覧できるエージェントだと感じました。

 

登録すると「非公開求人」を紹介してもらえるので、駐在員求人を見てみたい「業界」「業種」を伝えて見せてもらうか、企業名を直接聞いてみることも可能です。

 

日系企業で海外駐在員の求人募集が多い業界について

 

社内英語公用語化している「楽天」「ユニクロ」でさえも、転職エージェント経由で求人募集して海外駐在員をリクルートしているくらいなので、普通の日系企業では人材不足なのが現実です。

 

私が転職活動した際に、海外駐在求人で募集が多かった業界が下記でした。

 

自動車(トヨタ、日産、ホンダ、マツダ、スズキ、スバルなど)
通信(NTT、KDDI、ソフトバンク)
商社(三菱、住友、三井、丸紅、伊藤忠、双日など)
メーカー(JT、キーエンス、ソニー、キヤノン、ファナック、ユニクロ、ブリヂストン、日立、村田製作所、パナソニックなど)
生活消費財(花王、ライオン)
ゲーム(任天堂、DeNA、Gree、セガサミーなど)
製薬(武田薬品、信越化学、アステラス)
食品(日清、キッコーマンなど)

 

いわゆるグローバル日系企業から、単純に日本国内では知られていないが、海外シェアの高い会社などは、駐在員求人の募集も多いと感じました。

 

ちなみに、メーカーについては、上場していない中小企業の小さな工場も海外進出していたりするため、海外駐在員需要は強いのですが、やはり大手と比較すると待遇が悪いので、初めは大手企業の駐在員求人から探したほうがいいです。

 

企業が駐在員を募集する方法について

 

駐在員募集の多い業界としては、メーカー、自動車、インターネット企業、金融などが4大「駐在員募集が多い」業界です。

 

駐在員募集の求人は「非公開求人」で募集されるため、求人探しの段階で「転職エージェント」に登録しておく必要があります。

 

駐在先としては下記の国、地域が求人数も多く現実的に転職を検討できます。

 

  • アメリカ
  • シンガポール
  • 東南アジア(ベトナム、フィリピン、カンボジア、タイなど)
  • ヨーロッパ(イギリス、ドイツ、フランス、スペイン、東欧など)
  • 南米(ブラジル、アルゼンチンなど)

 

日本人が多いエリアか、人口が増加しているエリアに支店が設置されることが多いです。

 

私はアメリカへ転職しましたが、アメリカだと自動車(日産、トヨタ、スバル、三菱あたり)が多いです。

 

大企業での駐在員募集が多い業界

海外転職をするうえで、駐在員募集の多い業界を押さえておくことは非常に重要です。

 

機械生産や、自動車などのメーカー、WEB系、銀行などの金融など、日本の得意産業である業界の求人が一番多いです。

 

一方で、アメリカは日本人でもビジネスが起こしやすいことから、中小規模の会社の駐在求人も扱われることが多いです。(貿易、旅行会社、転職エージェントなど)

 

アメリカには、かなりの数の大企業が支社や子会社を持っています。彼らは常に人材の不足と戦っています。

 

というのも、現地人材だけでは、日本人を相手にしたビジネスをするうえで十分なビジネスマナー、スキルがないケースが多く、日本在住の普通のスキルを持った人材が必要なパターンが多いです。

 

大企業だと下記のような業界の求人が多いです。

 

自動車メーカー、部品メーカー

 

トヨタ、三菱自動車、マツダ(Mazda)、日産、ホンダ、スバルなど、アメリカに進出している大手自動車メーカーはもちろん、その流通子会社、部品メーカーとしてはデンソーなども常に使える日本人を探しているようでした。

 

場所としては、デトロイト、シアトル自動車メーカーには有名ですが、西部だとカリフォルニア、サンフランシスコ、南部だとテキサス、アトランタ、東部だとニューヨークなど、生産と販売の両方を担当する部署が集まっている地域は人材募集がかけられやすいです。

 

キャリアとしても、現地の生産管理や、日本人向けの販売店管理など、現場でも管理者としてもキャリアが構築できます。

 

日本で採用された人材は、軒並みアメリカ駐在など外向けの転勤を好まないため、外部採用には積極的でエージェントにも駐在員の求人が集まりやすいです。

 

電子機器、半導体メーカー、カメラなど

 

テスラモーターズなどとの提携をアメリカで進めるパナソニック、日系大手の東芝、日立、キャノン、ニコン、カシオなど時計も作る電子メーカー、シャープ(最近は調子悪いですが・・・)なども駐在員不足のようで、アメリカに限らず、東南アジア、ヨーロッパ、南米で求人は比較的多いです。

 

これらの会社が現地採用しないのは、全体的に日本人を派遣したほうがコストが安いから、駐在員に対してエクスパッドフィー(駐在手当)を払っても、現地で高額な人材を雇うよりも割安ということが言えます。

 

日系メーカーは特に、日本での研修も充実していて、十分な業務理解ができるまで面倒も見てくれるので、駐在員として転職する場合は、他の業界に比べても、安パイだと言えます。

 

一方で、全体的に言うと給料水準はそれほど高くないので、現地ではセキュリティの確かな住居には住めますが、意外と贅沢は出来ないこともあるようです。

 

※アメリカ、ヨーロッパのみ、東南アジアはメーカーの福利厚生は大きい

 

WEB系の会社

 

ゲーム会社だけでなく、WEBサービスを展開するインターネット企業も米国進出は積極的に行っています。例えば、サイバーエージェントは子会社のサイバーZなど関連会社を米国の起点として広告事業を展開しています。

 

また、楽天などM&Aを繰り替して米国のWEB会社を買いまくっている会社は、現地でコントロールできる人材に枯渇しており、積極的な駐在員採用を行っています。

 

Gree、DeNaなども、引き続き海外売り上げの規模拡大を狙っていて、駐在員の採用は多いようです。もちろん、日本には中小規模のウェブ会社は多く、その制作会社などの関係会社も米国進出をしています。

 

英語がある程度できて(TOEIC700点程度以上)、アメリカで勝負してみたいという人材は各社枯渇しているので、求人は非公開で募集されています。

 

銀行、証券などの金融会社

大手銀行、証券は間違いなくアメリカに進出しています。そして社内でもアメリカ駐在希望者は多いのですが、多くの駐在員は2,3年で帰国する傾向があります。

 

金融系の外国売り上げ高は、国内メインの大手銀行、証券の中では、比率が異常に小さく、あまり注力していないのが現状です。

 

そのため、社内での箔付のためにアメリカ出向などは利用されるケースが多く、アメリカ事業の拡大のためよりも、その後の出向者のキャリアのためという位置づけが強いです。

 

つまり、社内での希望者は結局のところ、すぐ帰国するので現地で実務を担当できる人材は、アメリカ専任の駐在員という形で求人募集がかけられる傾向があります。

 

帰国前提での採用ではなく、長きにわたって、現地のオペレーションを管理できる人材が求められていることです。もちろん、そういった覚悟のある人材は社内にはいないので、転職エージェントに求人が集まります。

 

小規模な会社の駐在員案件

 

大規模会社と違って、欠員は比較的でやすいため、頻繁に駐在員が募集されるのが、中小規模の会社です。アメリカでは、日本人が会社を興しやすい環境もあり、多くの中小企業がアメリカメインで事業を展開しています。

 

もしもアメリカ駐在員としてアメリカでの成功を狙っているのであれば、中小規模会社の駐在員からスタートして、現地で再転職したりキャリアをつくっていくこともできます。

 

貿易会社

 

無数にあるのが、アメリカと日本間の取引をメインにしている貿易系の求人です。多くの場合、日本のほうが子会社であったり、アメリカを本拠地にしている会社が多く、駐在員というよりも現地採用としての側面が強いです。
貿易会社での駐在のメリットとしては、現地ですぐに転職できる実務的なスキルが身に付きやすかったり、会社の取引量が多いので、意外と税金の優遇などで福利厚生が良いことです。

 

そのため駐在員案件が出るとエージェントに連絡がいくのですが、応募者が殺到するケースが多いです。TOEICも700点はあれば十分戦力として認められるので、敷居も広いためです。

 

将来的に、現地アメリカで自分のビジネスをしてみることも考えているのであれば、コネクションも広がりますし、成功可能性は高まるはずです。

 

旅行業界

 

実は、アメリカへの渡航者数というのは、安定して400万人規模であるため、アメリカの旅行業界は需要が絶えません。

 

つまり、人材もそれだけ必要とされていて、駐在員だけでなく現地採用も求人が多いです。

 

アメリカの旅行業界は規模も大きく、どこに住むにしても必ず地元の旅行会社はあります。EXPEDIA、BOOKING、AGODAなど大手旅行会社はもちろん、数え切れないほどのネット旅行会社もあるので、現地での転職の際も困りません。

 

転職エージェント

 

DODAエージェント、リクルートエージェントなど、大手転職エージェント自体が、現地のエージェント採用を行っているケースもあり、アメリカ駐在を狙うのであれば、候補に入れておきたいのがエージェント業界です。

 

給料水準も転職成功ごとにインセンティブがついたり、待遇は良いです。

 

現地の日経転職エージェントは、あまり給料については聞かないのですが、少なくとも日本の大手エージェントの現地オフィスの求人であれば満足できる条件が多いはずです。

 

日本の業界とは少し違いますが、アメリカにおいて駐在員を募集しているのは、特定の業界に集中している傾向があります。

 

そのため、アメリカ求人は、取引しているエージェントも特定のエージェントに限られるため、転職エージェント選びを間違えると全然求人が紹介されなかったりするのでエージェント選びは間違えないようしてください。

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